溶接パス数 板 厚 8

November 15, 2020

表11に示された金属の温度限界を超える場合,支持間の最大長さは,その温度にお, フィン付き伝熱管の単位長さ当たりの質量とフィンを除いた部分の単位質量の比の4乗根に比例して縮める。, U字管端の支持 U字管式熱交換器の個々のU字管端曲がり部の支持長さ(図7に示す合計長さ), は,表11の値を超えてはならない。曲げ半径からこの規定に従えないときは,特別な配慮が必要である。, じゃま板又は支持板の工作 じゃま板又は支持板の外縁は,25S以上の仕上げとする。伝熱管用穴, 胴側緩衝板 胴側流体の流入による衝撃から伝熱管を保護するために,流体の入口部に緩衝板を取, 4.4.10 緩衝板の厚さ 緩衝板の最小呼び厚さは,炭素鋼(低合金鋼を含む。)の場合4.5mm,高合金鋼の, 4.4.11 胴側流体の入口及び出口面積 管束を振動又は侵食から保護するため,胴側流体の入口及び出口に, h=0.5 (h1+h2) 図8a),図8b)及び図9b)の場合 h=0.5 (Ds−OTL) 図9a)の場合, h2=h1−0.5 [Ds− (Ds2−Dn2)0.5] Ds:胴内径 (mm) OTL:最外周伝熱管の管束外径 (mm), A1=0ノズル中心軸に垂直に切り欠いたじゃま板の場合 A1=0.5ab図10においてノズル中心軸に平行に切り欠い, 4.4.12 管側の保護 次の場合には,伝熱管の管端を流体による侵食から保護するため,緩衝板の設置又は, 図10 管束部の流体入口又は出口面積 部分管配置−緩衝板が取り付く場合と取り付かない場合, 4.4.13 タイロッド及びスペーサ タイロッド及びスペーサなどによって,じゃま板を正確な位置に固定す, る。各胴径に対するタイロッドの直径と数は,表12及び表13を標準とする。ただし,同じ総面積以上で, b) 〈クラスII〉胴の呼び径が400mm以上の場合は,タイロッドの直径は10mm以上,数は4本以上と, a) 管側が1パスの遊動頭内部の最小深さは,ノズル中心線においてノズル内径の31以上とする。, b) 管側が2パス以上の遊動頭内部の隣り合ったパス間を流す最小流路面積は,次による。, なお,仕切板が,ガスケット幅より厚い場合は,ガスケット当たり面でガスケット幅に等しい厚さにな, 遊動頭の支持板 管束の遊動頭端を支持するために,支持板又はその他適当な装置を設ける。ただ, し,支持板の最小呼び厚さは,表8,表9及び表10のじゃま板などで支持されない間隔の欄で1500を超, 遊動頭の溶接後熱処理 遊動頭の溶接後熱処理を行う場合は,JIS B 8270の10.(熱処理)の規定, ガスケットの構造 ガスケットの構造は,一体で作られていなければならない。ただし,溶接又は, ガスケット及びパッキンの種類と材料の選定 ガスケット及びパッキンの種類と材料は,取り扱う, 流体の設計圧力,温度,腐食性,及び取付部の大きさを十分考慮して選定する。次のa),b)を標準とする。, b) 設計圧力が2.0MPaを超える継手,及び炭化水素に接触する部分の継手用ガスケットには,金属被覆, 輪形ガスケットの幅 外部継手の輪形ガスケットの最小幅は,胴内径550mm以下は9mm,胴内径, 〈クラスIII〉 輪形ガスケット接触面の平面度公差は,任意の基準面からの最大偏差±0.8mmとしなけれ, 仕切板ガスケットの幅 仕切室及び遊動頭部の仕切板のガスケットの最小幅は,胴内径550mm以, フランジ継手のガスケット面の形状 フランジ継手のガスケット面の形状は,図12に示すはめ込, 適用条件 管板の設計条件は,JIS B 8274の4.(管板の具備すべき条件)による。, a) 管板の有効厚さは,b)及びc)による場合を除き,その構造に応じ,実際厚さから管側仕切溝深さ又は, 管側腐れ代の大きい方,及び胴側長手バッフル溝深さ又は胴側腐れ代の大きい方を差し引いた厚さと, b) ライニングされた管板のライニング材の厚さは,管板の有効厚さに含めてはならない。, c) クラッド鋼を使用した管板又は肉盛溶接した管板における合わせ材の厚さ又は肉盛溶接厚さは,JIS B, a) 熱交換器の形式にかかわらず,管板の最小有効厚さは,b),c)及び4.7.1.4の規定による。, 1) 〈クラスI及びII〉熱交換器の管板の最小有効厚さは,JIS B 8274の5.1(拡管される管板の最小厚, a) 管板の計算は,b)及びc)による場合を除き,JIS B 8274の5.2(管板の計算厚さ)から5.7(遊動頭引, b) 管板の差圧設計は,その安全性が確保され,かつ使用者が認めた場合に限り適用することができ,JIS, c) JIS B 8270の6.10.1(4)(多管円筒形熱交換器の管板)を満足する熱交換器の管板は,JIS B 8274の附, a) 固定管板式熱交換器の胴及び伝熱管に生じる長手方向応力及び管取付部の荷重の計算と,それらの値, に対する許容値の計算はb)及びc)による場合を除き,JIS B 8274の6.(固定管板式熱交換器の胴及び, b) 4.7.1.4 b)において認められた場合は,JIS B 8274の附属書1(差圧設計による管板)の規定によって計, c) 4.7.1.4 c)において認められた場合は,JIS B 8274の附属書2(第3種容器の管板)の規定によって計算, d) 水圧試験時の長手方向応力は,a)からc)で用いられた設計圧力や金属温度を水圧試験時の圧力及び温, (+)側許容差 管穴の総数の96%以上が3欄の範囲であり,残りが4欄の値以下であること。, 備考 2欄は,オーステナイト系ステンレス鋼管のように加工硬化及び加工硬化による耐食性の低下の度合い, c) 管六の仕上げ 管板の管穴の縁は,伝熱管を傷つけないために,ばりがあってはならない。内面は滑, d) 管火溝加工 拡管により長手方向荷重の抵抗を増すために,管穴壁に溝を設ける場合の溝の寸法は,, 1) 〈クラスII〉設計圧力が2.0MPaを超え,又は設計温度が200℃を超える場合,外径16mm以上の伝, 2) 〈クラスIII〉拡管用の管穴には,設計温度,設計圧力のいかんにかかわらず,2条以上の溝を設け, なければならない。ただし,2条以上の溝を設ける場合の溝壁間隔は約6mmとする。また,クラッ, ド鋼又はライニングの管板を使用する場合は,すべての溝を母材に設けることを標準とする。, a) 拡管の長さ 拡管の長さは次による。いかなる場合にも管板の胴側の管板面を超えて拡管してはなら, 1) 〈クラスI及びII〉 伝熱管の拡管の長さは伝熱管径の2倍若しくは50mm,又は管板の厚さから, 2) 〈クラスIII〉 伝熱管の拡管の長さは50mm又は,管板の厚さから3mmを減じた値のうちのいず, b) 拡管された伝熱管の形状 拡管は全体を通じて均一に行うとともに,拡管しない部分との間に急激な, c) 伝熱管の突出し長さ 伝熱管の管端は管板面に合わせるのが望ましい。突き出す場合は伝熱管の径の, 縦形熱交換器の上部管板はドレン抜きを容易にするため,管端は管板面と同一にすることを標準と, 溶接による取付け 伝熱管及び管板の材料が溶接に適する材料である場合は,管の取付けに溶接, a) 漏れ止め溶接 漏れ止めを目的として溶接を使用し,伝熱管に生じる長手方向の荷重を拡管の部分で, b) 溶接接合 伝熱管に生じる長手方向の荷重を支えるために溶接だけによって伝熱管を取り付けること, ができる。取付部での溶接方法はJIS B 8274による。拡管を併用する場合管穴壁に溝を設ける必要は, a) 〈クラスI及びII〉 設計圧力が2.0MPa以上の場合は,管板に深さ3〜5mmの仕切板用の溝を設ける, クラッド鋼を使用した管板及び肉盛溶接を行った管板 クラッド鋼を使用した管板又は肉盛溶接, した管板の合わせ材又は肉盛溶接の最小厚さは,管側にクラッドする管板であって,拡管だけで伝熱管を, 取り付ける場合でフランジ継手が平面継手では4.5mm,はめ込み形継手では8mm溶接によって伝熱管を, 取り付ける場合には3mmとし,胴側にクラッドする管板では伝熱管の取付方法に関係なく9mmとする。, 伝熱管が拡管されている部分以外についての合わせ材及び肉盛溶接部の最小厚さは3mmとする。, 管束抜出し用具 抜出し可能な管束をもつ熱交換器で胴の呼び径が300mmを超える場合又は伝熱, 管の長さが2 500mmを超える場合には,固定管板の管側表面に抜出し用のボルトをねじ込むためのねじ穴, を2か所以上設けることが望ましい。ただし,クラッド鋼製管板など特別な構造である場合は,この限り, 管板のつり上げ用具 管束の取扱いを容易にするために,管板の外周面に適当なつり金具又はアイ, 仕切室の厚さ 仕切室の計算厚さはJIS B 8271の規定に従い計算する。ただし,成形前の仕切室, の厚さは表4,表5及び表6に示す胴の最小呼び厚さ以上とする。クラッド鋼の場合,呼び厚さ(合わせ, 材を含む。)を炭素鋼及び低合金鋼の欄の厚さ以上とする。また,計算厚さを下回ってはならない。, a) 管側が1パスで仕切室中心軸方向に管台が設けられている場合の仕切室内部の最小深さは,ノズル中, b) 管側が2パス以上の仕切室内部の隣り合ったパス間を流れる最小流路面積は,次による。, 仕切板の厚さ 仕切板の厚さは表17及び表18に示す最小呼び厚さ又は4.8.3に示す算式から決定, される値のいずれか大きい値とする。仕切板がガスケット幅より厚い場合は,ガスケット当たり面で,ガ, 仕切板の溶接寸法 仕切板はその板厚の43の脚長をもつ両側隅肉溶接で取り付ける。同等の強度を, 仕切室の溶接後熱処理 仕切室に溶接後熱処理を行う場合は,JIS B 8270の10.(熱処理)の規定, 仕切室ふた(平らな板の場合)の厚さ 仕切室ふたの有効厚さは,ふたの実際厚さから管側腐れ代, 又は仕切溝深さのいずれか大きい方の値を差し引いた厚さとする。仕切室ふたの有効厚さは,JIS B 8275, 胴の呼び内径が600mm以下の場合:0.75mm 胴の呼び内径が600mmを超える場合:呼び内径×0.001 25mm, なお,仕切室で流体の短絡を抑える必要がない場合及び1パスの場合は,JIS B 8275の計算式による。, 仕切室ふた(平らな板の場合)の仕切板用の溝 仕切室ふたの仕切板用の溝は,4.7.5による。, クラッド鋼製仕切室ふた(平らな板の場合)及びライニングを行った仕切室ふた(平らな板の場合), 合わせ材,ライニング材の呼び厚さ及び肉盛溶接部の厚さは,フランジ継手が平面継手では4.5mm,はめ, a) ノズルは,別にガス抜き及びドレン抜きが考慮されない場合,胴内面及び仕切室内面に突き出しては, b) ノズルは,管束の差込み及び抜出しに支障がないように胴内面に突き出してはならない。, ノズルの取付け ノズルの取付方向は胴に対しては半径方向とし,鏡板部では中心軸に対して平行, a) 〈クラスI〉 ガス抜き又はドレン抜きのできない熱交換器の胴側と管側の最高及び最低の箇所には,, b) 〈クラスII及びIII〉 ガス抜き又はドレン抜きのできない熱交換器の胴側と管側の最高及び最低の箇, 積み重ね形熱交換器 積み重ね形熱交換器間の中間ノズルフランジのガスケット座は,全面座又は, 4.10.1 ボルトの配置 ボルトの配置は,熱交換器の縦横の中心線に対して振分けとする。, 4.10.2 胴フランジのボルト,その他 胴フランジを応力計算によって設計する場合はJIS B 8273に従い,, a) ボルトの最小呼び ボルトは総ねじボルトとし,ナットが完全にかかる長さ以上とする。, d) ボルトの中心間の最大距離 (B1) は,次の算式によることを標準とする。ただし,実際のボルト中心, 間距離 (B) が最大距離 (B1) を超えるときは,計算されたフランジの合計モーメントに, e) ボルトの中心間の最小距離 (Bmin) は,JIS B 4630によるスパナを使用した場合表19及び表20による。, 4.11.1 支持脚一般 すべての熱交換器には支持脚を設ける。支持脚は機器及び内容物の質量又は耐圧試験, 時の質量を考慮し,JIS B 8270の附属書6(取付物及び支持構造物)に従い設計する。胴に過度の応力又, 4.11.2 横形熱交換器 管束が抜き出される熱交換器に対しての支持脚は,管束の質量の1.5倍の荷重に対, 横形熱交換器には据付けボルト用の穴をあけた支持脚を少なくとも2個設ける。この支持脚の少なくと, 熱交換器が支持構造物(架台)に取り付けられる場合には,支持構造物(架台)のはりを取り外さない, 4.12 つり上げ金具 取外しできる仕切室及び仕切室ふたには取扱いを容易にするために,適当なつり金, 具,つり輪,アイボルトなどを取り付けることが望ましい。特に指示がなければこのつり金具は直接つけ, られている物だけ用に設計される。設計に際しては,つり上げ金具などの取付部の強度を十分に確認する。, 通常は熱交換器全体のつり上げ金具などは必要ないが,縦形熱交換器については必要に応じて設計する, 4.13 テストリング 水圧試験に際しては,熱交換器の形式によって,適切なテストリングを用いて試験, 5. Method of qualification test for welding procedure, 1. 仕切板の呼び厚さ 仕切板の計算厚さは規格本体の4.8.3に示す算式から決定されるが,仕切板の最小, 呼び厚さは附属書表1.5に示す値以上とする。仕切板がガスケット幅より厚い場合は,ガスケット当たり, この附属書2(参考)は,熱交換器にかかわる一般的注意事項を記述するものであり,規定の一部では, 1. 材料 材料は,JIS B 8270の5.1(1)(規格材料)に定められたもののうち,次を使用する。, また,5.1(2)(同等材料)及び5.1(3)(特別認定材料)の規定も適用できる。, JIS H 3300のC1020T,C1020TS,C1100T,C1100TS,C1201T,C1201TS,C1220T,C1220TS,C4430T,, C4430TS,C6870T,C6870TS,C6871T,C6871TS,C6872T,C6872TS,C7060T,C7060TS,, JIS G 3452, JIS G 3454, JIS G 3455, JIS G 3456, JIS G 3457, JIS G 3458, JIS G 3460, JIS H 3300のC1100T,C1100TS,C1201T,C1201TS,C1220T,C1220TS, JIS G 3101, JIS G 3103, JIS G 3106, JIS G 3115, JIS G 3118, JIS G 3119, JIS G 3120, JIS G 3126, JIS, JIS H 3100のC1100P,C1201P,C4621P,C4640P,C6140P,C6161P,C6280P,C6301P,C7060P, JIS G 3201, JIS G 3202, JIS G 3203, JIS G 3204, JIS G 3205, JIS G 4051, JIS G 4102, JIS G 4103, JIS, G 4104, JIS G 4105, JIS G 4106, JIS G 4202, じゃま板,支持板,タイロッド及びスペーサ じゃま板,支持板,タイロッド及びスペーサの材料, 仕切室,仕切室ふた及びノズル 仕切室,仕切室ふた及びノズルの材料は,5.2による。, JIS G 3101, JIS G 4051, JIS G 4107, JIS G 4108, JIS G 4303, JIS G 4901, 試験・検査一般 機器の製作者は,JIS B 8270の11.(試験・検査)の規定に従い次の試験・検査を, 耐圧試験及び漏れ試験 耐圧試験及び漏れ試験は,JIS B 8270の11.6(耐圧試験)及びJIS B 8283, に従い行う。耐圧試験は,水圧試験によることを原則とする。必要に応じ他の流体に変えることができる。, 1-1) 胴側試験 管束を胴に挿入し,固定管板及び遊動頭管板に検査ジグを取り付け,胴側に圧力を加, 1-2) 管側試験 検査ジグを取り除き,遊動頭ふた,仕切室及び仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を, 1-3) 胴ふた試験 胴ふたを取り付け,胴側に圧力を加え,胴,胴ふた及び関係各部の耐圧及び漏れを, 2-1) 管束試験 管束を胴に挿入せず,仕切室(検査ジグ使用),仕切室ふた及び遊動頭を取り付け,管, 2-2) 管側試験 管束を胴に挿入し,仕切室,仕切室ふた及び遊動頭を取り付け,管側に圧力を加え,, 2-3) 胴側試験 胴ふたを取り付け,胴側に圧力を加え,胴及び胴ふた関係各部の耐圧及び漏れを調べ, 備考 管側圧力を胴側に加えることができる場合は1)の試験を行うのが望ましい。この場合1-1), b) CFU形熱交換器及びAKT形熱交換器[図2 d) e)参照]の場合は,次の順序による。, 1) 管束試験 管束を胴に挿入せず仕切室(検査ジグ使用)及び仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を, 2) 胴側試験 仕切室ふたを取り除き,管束を胴に挿入して胴側に圧力を加え,胴,伝熱管及び管板関, 3) 管側試験 仕切室ふたを取り付け,管側に圧力を加え,仕切室,仕切室ふた及び関係各部の耐圧及, 備考1. CFU形熱交換器で,管側圧力が胴側より高いが管側圧力を胴側に加えることができる場, 2. 溶接施工方法の確認試験の区分 溶接施工方法の確認試験(以下,確認試験という。)の区分は,適用, 溶接方法 溶接方法の区分は,表1に示す溶接方法の種類ごと又はその組合せを1区分とする。, なお,二つ以上の溶接方法を行う場合で,既に確認試験を行った条件において,それらの溶接方法を合, その他の溶接−ガス溶接,エレクトロスラグ溶接,エレクトロガスアーク溶接,プラズマアーク溶接,電子ビーム溶接など 種類ごとの区分とする。, 備考 ロボット溶接は,自動の分類に含める。 参考 溶接操作の分類は,施工方法の区分ではないが,実施結果の報告書などに表示する。, 溶接継手 溶接継手の種類の区分は,突合せ継手,すみ肉継手及び管の分岐継手とする。T継手及, なお,既に確認試験を行った突合せ継手と同等のすみ肉継手及び管の分岐継手は,同一の区分とするこ, 母材の種類 母材の種類の区分(1)は,付表1によるものとし,それ以外のものについては,母材の, (2) 母材の区分P-3,P-4及びP-5(標準合金成分でクロム含有率3%以下のものに限る。)について,以前, に同一母材どうしで確認された場合で,確認試験を行った各々の母材のそれぞれのP番号より小さい, (3) 母材の区分P-9A及びP-9Bについては,P-9Bで代表することができる。, (4) 母材の区分P-22及びP-25については,P-25で代表することができる。, 突合せ継手 突合せ継手の場合の母材の厚さの区分は,試験材の厚さによって,表2による。, すみ肉継手 すみ肉継手の場合のすみ肉溶接ののど厚の区分は,試験材ののど厚によって,表3, 被覆アーク溶接棒 被覆アーク溶接棒の区分は,付表2による。付表2以外のものは,溶接棒の種, 類及び成分の組合せごとの区分とする。ただし,2以上の区分の被覆アーク溶接棒を併用するときは,そ, なお,溶接棒のF-1-(2)からF-1-(3)への変更又はその逆は,区分の変更としない。, ミグ又はマグ溶接ワイヤ及び溶加材 ミグ又はマグ溶接ソリッドワイヤ,フラックス入りワイヤ及, び溶加材の区分は,付表3による。ただし,ソリッドワイヤとフラックス入りワイヤとは別の区分とする。, サブマージアーク溶接ワイヤ サブマージアーク溶接ソリッドワイヤ(帯状電極を含む。)の区分, は,付表4による。付表4以外のものは,それぞれの種類及び成分の組合せごとの区分とする。, サブマージアーク溶接フラックス サブマージアーク溶接フラックスの区分は,付表5による。付, 融合インサート 融合インサートなどの溶加材の区分は,それを使用するか,しないかの区分とす, る。融合インサートなどの溶加材を使用する場合には,その種類及び成分の組合せごとの区分とする。, シールドガス シールドガスの区分は,その種類ごとの区分とする。2種類以上のガスを混合する場, 裏面からのガス保護 裏面からのガス保護の区分は,それを行うか,行わないかの区分とする。, なお,裏面からのガス保護なしから,裏面からのガス保護ありへの変更は,区分の変更としない。, 裏当て 裏当ての区分は,それを使用するかしないかの区分とする。裏当てを使用する場合には,, なお,裏当てなしから裏当てありへの変更,又は裏当てありから両面溶接への変更は,区分の変更とし, 予熱を行う場合は,その温度の下限を区分とする。既に行った確認試験の下限温度より50℃の範囲内で, 3.13 溶接後熱処理 溶接後熱処理の区分は,それを行うか行わないかの区分とする。熱処理を行う場合, 3.14 衝撃試験を必要とする場合の追加区分 衝撃試験を必要とする場合は,次による。, (3) パス間温度の区分は,その温度の上限を区分とする。既に行った確認試験の上限温度より50℃の範囲, 試験材の作製 試験材は,3.の確認事項の区分の組合せによって確認試験の条件を選定して,次によ, (1) 試験材が板の場合には,図1によって下向溶接とする。衝撃試験を行う場合又は下向溶接が適当でな, いと認められる場合は,実作業の姿勢とする。ただし,試験材が異なる母材の間又は試験材と溶接金, 属との間において,その伸びが異なる場合には,曲げ試験をJIS Z 3122に示す縦曲げ試験に読み替え, て試験材及び試験片を採取する。この場合,継手引張試験材と縦曲げ試験材などを分けて作製し,試, 2. 2 裏当てリングの形状 . B, (JIS G 3115) (JIS G 3116) (JIS G 3118) (JIS G 3118), (JIS G 3452) (JIS G 3454) (JIS G 3455) (JIS G 3457) (JIS G 3461), STPG 410 STS 410 STPL 380 STBL 380 STF 410, (JIS G 3454) (JIS G 3455) (JIS G 3460) (JIS G 3464) (JIS G 3467), S 10C S 12C S 15C S 17C S 20C S 22C S 25C S 28C S 30C, (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051) (JIS G 4051), (JIS G 3201) (JIS G 3201) (JIS G 3201) (JIS G 3202), SB 480 SM490A〜C SM520B. 8 溶接金属中の拡散性水素が少ない 短い溶接線を高能率で溶接 高能率(電圧・電流も大きい) 過大入熱、高いパス間温度に注意 工場溶接 ロボットによる溶接も行われる 現場溶接 風対策が重要になる→風防シート・ノズル 角継手・現場柱溶接 母材の厚さの区分 (t) 片面1パス溶接 又は両面1パス溶接 ... 試験材が板の場合には,図3によって水平すみ肉溶接とする。水平すみ肉溶接が適当でないと認めら .

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